clusterが3月のスタートアップカンファレンス「Takeoff Tokyo 2026」で発表した新たな事業展開について話しました。新設された事業開発本部は、デジタルツイン、フィジカルAI、調査の3領域に取り組み、事業構想から技術研究、プラットフォーム提供までを支援する体制と紹介されました。これまでソーシャルVRやイベント、販売機能などで培ってきた技術を、建設・不動産・製造・インフラなどの産業にも活用していく動きです。
デジタルツインは、現実の空間や物を3Dデータで再現し、シミュレーションなどに使うものとして説明されました。一方で、3Dデータを扱える人が限られることや、処理の重さ、同時接続の難しさが課題に挙げられました。clusterはスマートフォンからも利用できる軽量な空間や、大規模な同時接続に対応する技術を強みとしており、データを見るだけでなく、人が空間に入って移動したり集まったりする様子も含めた活用が期待できると話しました。
具体的な取り組みとして、3Dデータからの空間自動生成や、IoTセンサーと連携したリアルタイムの環境可視化、デジタルツイン内で行動するAIエージェントなどが紹介されました。また、Cluster Insightや実験プラットフォームのLUIDAを活用し、人の行動データなどを製品開発や空間設計、都市計画の意思決定に役立てる構想にも触れました。現実空間と仮想空間をつなぐ技術が、産業分野でどのように展開されるかを話し合いました。